仕事辞めたい

「仕事を辞めたい…」簡易診断で決断!退職後の不安を解消するコツ

仕事を辞めたいけど、中々決断ができない。そんな時は簡易診断で自分の状況を把握してから、仕事を辞めるかどうか決めるのがおすすめです!

当記事では、仕事を辞めたい人の診断チェックリストや理由別の対処法、退職後のお金の心配をなくす対策について解説します。

この記事を最後まで読んでいただくことで、退職するかしないかの決断の手助けになりますよ。仕事を辞めようか悩んでいる方はぜひ参考にしてください!

仕事を辞めたい人の診断チェックリスト

仕事を辞めようか悩んでいる方は、まずは下記の5つが当てはまるかチェックしてみてください。多く当てはまれば当てはまるほど、今の仕事は辞めた方が良いでしょう。

  1. 心や身体に症状が出ている
  2. 既に転職活動をしている
  3. パワハラなど労働環境が著しく悪い
  4. 貯金など金銭面の余裕がある
  5. 辞めたい理由が改善できない

①心や身体に症状が出ている

心や身体に何らかの症状が出てしまっていれば、仕事を辞めた方が良いでしょう。心の症状とは、休日に何をしていても仕事のことが頭から離れない、死にたい気持ちになる、などです。

疲れているはずなのに夜眠れない、または反対に朝全く起きれなくなる、原因不明の蕁麻疹が出る、微熱が治らないなどの身体に症状が表れた場合もすでに赤信号です。

②既に転職活動をしている

既に転職活動を進めており、次の仕事が決まっているという場合は辞めてしまっても問題ありません。

もしくは、どのような職場が良いかイメージが固まっており探している最中、という場合は次の職場が決まれば仕事を辞めても良いでしょう。

仕事を辞めたい気持ちからすでに行動に移せている場合や、新しい職場への希望があれば、退職することでスキルアップや自分に合う職場に出会うことができるはずです。

③パワハラなど労働環境が著しく悪い

度を超えた上司の言動など、職場内でパワハラや同僚からいじめを受けているなど、サービス残業が多いなど労働環境が著しく悪い場合は仕事を続けることはおすすめしません。

労働環境が悪い中で辞めたいと思いながら働き続けることは苦痛であり、体調を崩すことへと繋がってしまう恐れがあるからです。

④貯金など金銭面の余裕がある

貯金がある、仕事を辞めた後に頼れる実家がある、など金銭面に余裕があれば、仕事を辞めたとしても暮らしに困ることがないため辞めても問題はありません。

しかし、この条件だけが当てはまった場合は、退職するのはおすすめできません。この項目以外の4項目のいずれかとこの項目が当てはまる場合は、安心して辞めることができるでしょう。

⑤辞めたい理由が改善できない

辞めたい理由は人間関係や労働条件など人によって様々ですが、それらの辞めたい理由をどうやっても改善できない場合は辞めても良いでしょう。

辞めたい理由が何であれ、改善ができなければ後は退職をするか、気持ちを我慢して働き続けるかの二択になってしまいます。そして、我慢はいつか限界を迎えるものです。

下記で理由別の対処法についても解説していますので、そちらも参考に辞めたい理由は改善できないのかという点を考えてみてください。

辞めたいのはなぜ?理由別の対処法

辞めたい理由は人によって異なりますが、その中でもよくある5つの理由別に対処法を解説します。ぜひ、参考にしてください。

①人間関係のトラブル

  1. 笑顔で挨拶をする
  2. 相手の長所を見つける
  3. 仕事上の関係だと割り切る

仕事を辞めたくなる理由としてよくあるのが、人間関係のトラブルです。人間関係のトラブルでは、まずはトラブル対象の人と関係を改善できないかを考えます。

関係改善のため、まずは笑顔での挨拶と相手の長所を知ることを心がけます。

しかし、どうしても相手との関係が改善できなければ、仕事上の関係だと割り切ることもおすすめです。自分自身に壁を作り、割り切って関わることによって、ストレスを感じなくなれば成功だといえるでしょう。

②労働条件が悪い

  1. できない仕事は断る
  2. 自分の仕事が終われば速やかに帰宅する
  3. 上司(会社)に相談する
  4. 労働基準監督署に通報する

長時間労働など労働条件が悪い場合は、まずは自分の仕事量の調節を行いましょう。

また、長時間労働が通常になっている会社では、他の社員が遅くまで働いているため帰れないことがあります。自分の仕事が終われば他の人に関係なく、速やかに帰宅するようにしてください。

上記の方法で仕事量が減り、帰宅時間が早くなれば良いのですが、それでも改善されない場合は上司や会社自体に相談をしてみてください。現状の労働時間や環境などを伝えることで、人員を増やすなど改善が期待できます。

しかし、中にはブラック企業と呼ばれる社員の意見を全く受け入れず、長時間労働を強いる会社も残念ながらあります。その場合は最終手段の労働基準監督署に通報する方法を取ってみましょう。

【労働基準監督署とは】

企業が労働基準法を守っているか監督する厚生労働省の出先機関のこと

(参照元:全国労働基準監督署の所在案内)

③給料が安い

  1. 副業を始める
  2. 資格手当があれば資格を取得する
  3. 給与の交渉をする

給料が安くて仕事を辞めたいのであれば、まずは退職せずに給料を上げることができないかを考えてみましょう。

拘束時間が短いのであれば副業を始める事で収入を得る事も可能です。また、会社によっては特定の資格を取得することで、資格手当がもらえます。会社によりますが、1万~3万円ほどの手当がもらえる可能性があります。

副業ができない、資格手当がない、という場合は給料そのものを上げてもらえないか、面談などで直接交渉をしましょう。交渉には勇気が必要になりますが、駄目であれば転職しようと思えば勇気がわいてくるものです。

④業務内容に不満がある

  1. 仕事のやりがいを発見する
  2. 上司や同僚に仕事内容を相談する
  3. 本当にやりたい仕事について考える
  4. 部署異動を申し出る

営業にノルマがある、電話対応が大変、など業務内容に不満があれば、まずは仕事に向き合ってみてください。

仕事のやりがいを発見し、営業ノルマや電話対応など大変なことがあれば、上司や同僚に相談してみましょう。そこで仕事が楽になるアドバイスを受けたり、手助けをしてくれたりするかもしれません。

仕事に向き合っても業務内容への不満がある場合は、自分が本当にやりたいことを考えてみてください。そこでやりたいことが見つかれば、部署異動を会社に申し出るのも1つの手です。

⑤社風が合わない

  1. 個人で社風を変えるのは困難だと知る
  2. 仕事だと割り切り、表面上だけ合わせる

家族経営で社内での公私混同が酷い、年功序列や古い慣習が残っているなど社風が合わなければ、個人が社風を変えることは難しいことを知りましょう。

社風は社長など会社の上の人間が作り出すものなので、1人の社員が変えることは困難です。まずは、仕事だと割り切って表面上だけ合わせることができるか試してみましょう。

社風が合わないと感じるのは、入社してすぐのことが多いでしょう。社風以外の給料や労働条件などが良ければ、表面上だけ合わせることができれば楽に過ごせます。

お金が心配?お金の不安をなくす対策!

退職時に心配になるお金について、不安をなくすための3つの対策について解説します。適切な対策を取ることによって、安心して仕事を辞めることができます。

在職中に転職先を見つける

在職中に転職活動を行い、次の勤務先を決めることができれば、無収入の期間がほとんどなくなります。養う家族がいる場合や貯金が全くない場合はこの方法がおすすめです。

在職中の転職活動について、企業に悪い印象を与えないか心配という方もいますが、採用の結果に影響を与えることはほとんどないため安心してください。

4か月分の貯金を用意する

仕事を辞める場合は、まず4か月分の生活費の貯金を用意することをおすすめします。下記で解説する基本手当がもらえるまでのおよそ4か月分の貯金を用意することで、生きていけるだけのお金は得ることができます。

しかし、基本手当は雇用保険に12か月加入している必要があるため、期間に満たない場合は期間まで働くようにすると安心です。また、公務員の場合は雇用保険の適応から除外されているので注意が必要です。

総務省統計局「家計調査報告」によれば、単身者の1か月における生活費や約15万円なので、最低でも60万円は貯金をするようにしましょう。

総務省統計局「家計調査報告」から、単身者の1か月にかかる生活費(消費支出)は2020年調査によると約15万円

公的な2つの支援を使う

公的な2つの支援
  1. 基本手当
  2. 教育訓練給付金

退職後に利用をするのがおすすめなのは、基本手当と教育訓練給付金です。基本手当は受給対象者である場合は、必ず手続きをして受けるようにしてください。

基本手当は自己都合で退職した場合は、3か月間の給付制限期間がかかります。もらえる金額については賃金日額に基づいて、基本手当日額が算定されます。

基本手当日額に1月の日数をかければ、月にもらえる基本手当の金額が分かります。基本手当の受給期間については、90日~360日と雇用保険の被保険者だった期間や退職理由によって異なります。

基本手当日額=(退職前6ヶ月の給料総額÷180)×50~80%

教育訓練給付金は失業中のスキルアップに役に立つ支援です。厚生労働省が指定する専門学校や通信講座などの教育機関を受けると、費用の一部が支給されます。

一般教育訓練給付金の場合は、受講費用の20%として最大10万円まで支給されます。専門実践教育訓練給付金では、受講費用の50%が支給され、さらに終了後に1年以内に被保険者として雇用されれば70%が支給されます。

利用可能な条件や訓練前キャリアコンサルティングを受ける、など手間はかかりますが、失業中に資格を取るのであれば検討して欲しい制度です。

【訓練給付金制度とは】

一般教育訓練給付金=受講費用の20%支給

専門実践教育訓練給付金=受講費用の50%もしくは70%支給

(参照元:教育訓練給付制度

もっと詳しく知りたい方におすすめの診断サイト

当記事では5つの簡易的な診断チェックリストを紹介しましたが、さらにもっと詳しく知りたい方におすすめの診断サイトについて解説します。自分の状況を知ることで、仕事を辞める決断の後押しになります。

自分の仕事限界度を知りたい!

SELECTTYPEの「もう限界?!仕事辞めたい指数」は、全10問の質問に答えるだけで今の仕事に対する限界指数を診断することができます。

職場の人間関係や仕事量など10の質問に直観的に答えていくだけで、限界指数を%で表示してくれます。

今の仕事が適職か知りたい!

適職診断ができるサイトはいくつかありますが、会員登録をする必要があるサイトも多いです。リクナビNEXTの「3分間!適職診断」は会員登録不要で気軽に診断ができるためおすすめです。

22の質問に4択で答えることで、自分の性格に合う適職について教えてくれます。

仕事のストレス度を知りたい!

厚生労働省から受託された一般社団法人が開設しているこころの耳「5分でできる職場のストレスセルフチェック」では、57の質問に答えることで職場における自分のストレス状況について知ることができます。

57問と見ると多く感じますが、実際にかかる時間は5分程度なので気軽に挑戦してみてください。

うつ病になっていないか知りたい!

うつ病になっているかどうかは医療機関に受診をし、診察を受けないと分かりませんが、こころの陽だまり「自己チェック」は医療機関に相談する前の参考にすることができます。

質問数も10と少なく、チェック結果を印刷することができるので受診時に持っていくこともできます。心や身体に不調を感じる方はチェックしてみてください。

診断結果から自分の状況を把握しよう!

当記事では仕事を辞めたい人の診断チェックリストや理由別の対処法などについて解説しました。診断結果から自分の状況を把握することで、仕事を辞めるかどうかの決断をすることができます。

診断で自分の状況を把握し、辞めたい理由を改善できなかった場合は、お金の不安をなくす対策をしっかりとした上で後悔のない決断をしてください。

当組合では、退職の悩みやご相談など退職に関するサポートを行っております。
無料で電話(24時間・年中無休)やメール・LINEからご相談が可能ですので、お気軽にご相談くださいませ!

お問合せフォームはこちら

  • おすすめの投稿がありません