仕事辞めたい

飲食店を辞めたい人が多い理由とは?業界が抱える労働環境問題

飲食業界は長時間労働や、休みをとりにくい、慢性的な人手不足からそのしわ寄せがくるなどで疲弊してしまう人が多く、退職率も非常に多い業界となっています。この記事では、飲食店が抱える具体的な問題点をあげそれぞれの対策方法についてみていきます。

また長時間労働が健康に及ぼす影響について、研究報告をもとに読み解き、飲食店で働く人がどう対処していけばよいかについてご紹介します。

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飲食店が抱える労働環境の問題点

飲食業界は「残業が多い」「休みが不定期」など労働環境が劣悪で退職者が多いことが問題となっています。それらは業界ならではの特徴ともいえますが、働く人にとっては退職を考える引き金になることもあるでしょう。飲食業界がかかえる労働環境の問題点の詳細とそれぞれの改善方法についてみていきます。

飲食店が抱える労働問題
  • 長時間勤務
  • 不起訴な休み
  • 慢性的な人手不足
  • 人材が定着しにくい
  • 結果として正社員の負担が増える

長時間勤務

飲食店で働く人が辛くなる要因のひとつは「長時間労働」です。正社員であれば一日あたり10時間労働はめずらしくありません。

飲食店での仕事が長くなる原因は、仕込みや清掃などの開店準備、閉店後の閉め作業に時間がかかるということがあります。

営業時間中に働く時間は通常だとしても、前後の開店準備と閉店準備に時間がかかりますので、結局は毎日残業になったりします。

長時間労働を断ち切るためのポイントは開店・閉店作業が効率化できるかどうかです。

営業時間の前後の仕事を効率化することができれば働きやすくなります。働きやすくなれば、人手確保もしやすくなりますので、慢性人手不足から解消され、よい循環に持ち込むこともできるでしょう。

システムの導入や、外部委託を取り入れなどで効率化を図り働きやすい職場にすることで、労働環境が大きく改善することがあります。

不規則な休み

飲食店の労働環境で問題になることのひとつは、休みについてです。

週休1日というケースや、土日祝日、年末年始に休みがとれない。などがあげられます。

それ以外にも、お店のタイプによって繁忙期があったり、イベントなどの状況で定期的に休みをとるのが難しいというケースもあるでしょう。

もちろん、冠婚葬祭など必要に応じて申し出をすれば土日祝日などに休むことは不可能ではありません。しかし、基本、繁忙期にあたる時期に休みをとるのは簡単ではなく肩身が狭いものです。

雇用者サイドが、スタッフが休みやすい環境造りをし、家庭の事情やそれぞれの状況を考慮して、平等に休みが回るように考える必要があります。

慢性的な人手不足

長時間労働と不規則な休みを理由に仕事を辞める人が多いため、飲食店では慢性人手不足というところが多くみられます。

特に、アルバイトスタッフは、まえぶれなく辞めることがあるため、飲食店は人員補充に常に追われることになります。

アルバイトスタッフが、急に辞めてしまえばその穴は残ったスタッフで埋めることになりますが、その役目は大抵、正社員が担うことになるでしょう。

そうなれば、長時間労働・休みがない→アルバイトスタッフの退職→正社員はさらに長時間労働で休みが削られる。というマイナスのループにはまってしまいます。

マイナスループを断ち切るには、根本原因である労働環境を見直して、離職率を下げる必要があります。

人材が定着しにくい

人材の定着率の低さに頭を悩ます飲食店が多い傾向です。

慢性的な人手不足であることから、採用した人材は経験のあるなしに関わらず即戦力として現場に立つことになります。採用された人にしてみれば、慣れない職場でちゃんとした教育を受けられぬまま仕事を任せられることになり、不安で右往左往しながら気持ちが萎えてしまうこともあるでしょう。負荷が大きすぎると感じると、すぐに辞めてしまうことになります。これもまたマイナスループとなっていきます。

短時間で人が入れ替わるのを防ぐためには、しっかりとした研修期間が不可欠です。職場に慣れるための時間と、仕事を理解してもらうための研修制度が行き届いていれば、人材定着率は格段に高くなります。

採用したスタッフに継続して働いてもらうためには、急がば回れ。しっかり研修をして人材育成に力を入れることで、新人スタッフの定着率があがり、結果、正社員や既存スタッフの定着率アップにもつながります。

結果として正社員の負担が増える

飲食店の仕事は人材ありきで成り立っています。調理スタッフや、ホールスタッフなどメインスタッフはテレワークというわけにはいきません。また、人員が足らないからといって、その仕事をカットすることもできません。

アルバイトスタッフなどが急にやめてしまえば、その穴埋めが必要になり、その役目は正社員にまわってくることがほとんどです。

穴埋めを任された正社員は、断ることができず、残業や休日の変更または、休日出勤を余儀なくされます。そんなことが日常的におこっていれば、正社員であっても退職を考えてしまうことになるでしょう。

正社員の誰かが退職すれば、その穴埋めは残っているほかの正社員にまわってきます。そしてその正社員も辞める。負の連鎖でスタッフの誰もが追い詰められるのは目に見えています。

そうなれば、飲食の提供という本業よりも、スタッフの手当に追われることになる悪循環になってしまします。

最近は労働環境の改善が積極的に行われている

日本全体の流れとして、業界を問わず労働環境は改善される方向に動いています。

飲食業界もその流れにのって、積極的に労働環境改善に取り組む店舗もみられるようになりました。

とは言うものの、一部の大型チェーンの飲食店など以外はまだまだ「遅れている」のが現実です。特に中堅、個人の飲食店であれば、オーナーの考え方によるところが大きく、労働環境に歴然とした差がみられます。

また、日々の仕事に追われてそれどころでない店舗もまだまだ見られます。そこで働くスタッフは、対処に困っている人が少なくないようです。

そんなことから、当組合には飲食店で働くみなさんからのご相談を多数受けています。

労働環境については、自分一人で悩んでいても前には進みません。まずは、身近な人や専門知識のあるところに相談し、解決が可能かどうかを探ってみるとよいでしょう。

長時間労働による身体の影響は非常に大きい

長時間労働は単純に「働くのがしんどい」という問題ではありません。キャパシティを超えた仕事量は心身に大きな影響を与え、重い病気などにつながっていくこともあるのです。

「まだがんばれるから」と無理をしていると、人生をゆるがす心身トラブルをひきおこすことがあります。

こちらでは、長時間労働者の健康ガイド(独立行政法人労働安全衛生総合研究所)を元に、長時間労働が体に与える負担と影響についてみていきます。

睡眠・休息時間の不足

長時間労働は、労働の負荷を大きくするだけでなく、睡眠・ 休養時間、家庭生活・余暇時間の不足を引き起こして、疲労を蓄積させます。

引用元:https://www.jniosh.johas.go.jp/publication/doc/houkoku/2012_01/Health_Problems_due_to_Long_Working_Hours.pdf

一日の時間は限られているのですから、労働時間が長くなればその分、休息時間やプライベートに当てる時間は短くなります。そうなれば、実質の睡眠時間が短くなったり、リフレッシュするための時間が削られるのですから、労働で溜まった疲労を回復する余裕がありません。

また、長時間労働が課せられる根本には、仕事量が多すぎたり、高度な質を要求する仕事であったりで、結果、仕事に追われて気持ちと体を休めることができないとなっています。

負荷の多い仕事はより疲労度が高いといえますので、上手に解消していかなければ、疲労が蓄積してしまうでしょう。

睡眠・休息時間が短いと作業効率が下がり、注意力も低下しますので事故やケガを引き起こす原因になるという問題があります。

疲労の蓄積

長時間労働者は、重篤な健康問題が発生する前に、かなり頻繁に昼間の眠気や 疲労を経験していると考えられます。

引用元:https://www.jniosh.johas.go.jp/publication/doc/houkoku/2012_01/Health_Problems_due_to_Long_Working_Ho

長時間労働による疲労は徐々に蓄積されます。その兆候は、「昼間に過度な眠気を感じる」「翌日に前日の疲れを持ち越す」などで現れます。

「疲労が回復出来ていない」「蓄積している」と感じたときは、すみやかに休息をとって対処しなければなりません。加えて、現在の働き方と生活の見直しが必要です。

疲労は放置して回復することはありません。そのままにしていると、重大な健康障害や事故によるケガなどをもたらす危険があります。

疲労が慢性的に蓄積していると、正常な判断ができないなど精神的な問題も起こり得ますので、軽く考えずに解消方法を考えましょう。

健康問題

長時間労働等の過重な労働負荷は、脳・心臓疾患を発症させる場合があり、 そのような経過をたどり発症した脳・心臓疾患は労働災害として取り扱われて います。 

引用元:https://www.jniosh.johas.go.jp/publication/doc/houkoku/2012_01/Health_Problems_due_to_Long_Working_Hours.pdf

時間外労働時間が増加するほど、脳・心臓疾患を発症するリスクが高まるとされます。

過去の時間外労働が一か月あたり80時間以上の労働者は、時間外労働をしない人に比べて心筋梗塞を発症するリスクが1.9倍に。長時間労働によって睡眠時間が1日5時間以下になると、6~8時間睡眠の人に比べて心筋梗塞発症リスクは2.5倍になるという研究報告がなされています。

また、長時間労働により精神疾患や自殺を引き起こす一因となることがあり深刻です。

それ以外にも、過敏性腸症候群や月経障害など長時間労働による健康被害は多岐に渡り、労働者に多大な影響を与えます。

長時間の過重労働は、重篤な健康被害をもたらすとして労災認定基準にも定められています。

飲食店で働いている方も日労へご相談を!

飲食店が抱える労働問題と、それらが労働者に及ぼす影響についてご紹介しました。

昨今の流れとして、労働環境問題は改善されつつあります。しかし、人手不足が常態化傾向の飲食業界では、長時間労働はまだまだ深刻な問題です。

日々の仕事に追われていると、劣悪な労働環境や、自身の体調、疲労の蓄積などをスルーしてしまいがちですが、それはやがて重大な健康被害につながることがあります。

「つらいけれど、どうにもできない」「断ることができずに長時間労働を継続している」などの悩みは一人で抱え込まずに、解決を目指して相談することが大切です。

当組合では、飲食店で働く方のご相談を多数取り扱っています。専門知識のある当組合にご相談いただくことで、改善することがあります。

働くことは生きる上で大切なことです。しかし、自身の健康を失えば元も子もありません。自分自身の体は自分で守り、健康でよりよく働けるのが理想です。

労働環境に疑問感じる、長時間労働で仕事の継続を検討しているなどのお悩みは、まずは当組合にご相談ください。